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海外サッカークラブにとって日本人選手はビジネス?戦力?

ゴールキーパー

最近ではプレミアリーグをはじめとした欧米サッカーの世界で活躍する日本人選手が珍しくなくなってきました。古くは奥寺康彦がドイツで活躍したのをはじめ、キングkazu(現横浜FC)がイタリアへ挑戦しました。ペルージャへ移籍して大きな実績を残したと選手といえば中田英寿の名前を浮かべる人も多いでしょう。

日本サッカー界において海外への挑戦は今では当たり前のようになっていますが、その道筋を切り開いてくれた彼らの功績は非常に大きく、現在の日本サッカーの全体のレベルの押し上げを助けているのは間違いないでしょう。

スライディング

現在、プレミアリーグへのチャレンジ条件(プレミアリーグでの労働条件の)は、過去2年間、出身国の代表選手に選ばれ国際Aマッチに最低75%以上出場。また、過去2年間、出身国がFIFA世界ランキングで平均して70位以上であることなどの制限が設けられています。吉田麻也選手は条件を超えて、サウサンプトンでレギュラーになるほどの活躍を続けています。

日本人選手は東アジア市場の商業目的としてみられがちで、どうしてもビジネスというイメージがもたれがちなのも事実でしょう。本田選手のミラン移籍はそう思われても仕方ありません。

そのイメージをぶち壊しプレイヤーとして注目され、活躍し結果を残す選手がどんどん出てくることが、日本サッカーが世界で戦い強豪国となるためには必要不可欠になってくるでしょう。

育成はできるがビジネスはできない日本サッカー

勝利を祝う

日本のプロサッカーリーグは今までに数多くのスター選手を輩出し、その一部のプレーヤーは海外のクラブに移籍をして活躍するほどになりました。少しずつかもしれませんが、日本のサッカーのレベルが着実に進歩している証拠なのかもしれません。

しかしビジネスの観点から見てみると、日本の各クラブが大きな利益を上げられるほどにはまだ至っていないのが実情です。日本の選手が欧米のクラブに移籍することになったとしても、それまで所属していたクラブに入る移籍金はせいぜい数億円程度です。しかし欧米や南米あたりにいる才能溢れる選手になると、その移籍金は数十億円にもなります。規模にして数倍から数十倍になることも多く、それらの取引で得た巨額の移籍金を元に、クラブの設備などに投資したり、さらなる補強に使うことが可能になるのです。

つまり日本人選手の育成はある程度の効果が出るようになりましたが、ビジネスの面ではまだまだ欧米に劣っているのが現状なのです。日本サッカー界のさらなる発展のためにも、ビジネスで利益を上げる手法をぜひ勉強すべきなのではないでしょうか。

審判

イングランドのサッカーはブックメーカー

ブックメーカー

バブルのような状態のイングランド・プレミアリーグの場合、ユニフォームのスポンサー費用は高額になります。

20チーム中9チームのスポンサーにブックメーカーがなっています。それだけイギリスを中心に欧州ではブックメーカーが流行っているということでしょう。さすがにTOP6のクラブでは、自動車会社や航空会社がスポンサーですが、中堅から下位チーム、2部のチームではブックメーカーは大切なメインスポンサーです。

ブックメーカー会社が高額なスポンサー契約をしてくれているので、プレミアリーグの高額移籍金や年俸が支払えるのでしょう。ブックメーカー会社としても、世界一人気の高いリーグなので、宣伝広告費用はペイするのかもしれません。

スタジアムは下位チームのゲームでも満席で、テレビは世界中に放映されています。日本ではまだ認知度は低いですが、世界ではスタジアムに行く前や、テレビで生中継を見る前に、スマホやパソイコンを使って、ブックメーカーで賭けています。

PK

日本サッカー協会の役割と仕事内容

サッカースタジアム

各都道府県ごとにそれぞれのサッカー協会がありますが、その上位組織として機能しているのが日本サッカー協会です。

JリーグやJFL、なでしこリーグなどの試合を主催するだけでなく、天皇杯全日本サッカー選手権大会や皇后杯全日本女子選手権大会といった、公式なサッカー大会も主催しています。また、プロとアマの両方の活動を一本化して管理するという役割もあります。仕事内容としては、試合や大会の主催の他に、ライセンスの発行も行っています。

プロ・アマ問わず、日本でサッカーチームの監督になるためには、日本サッカー協会が認定している、S級・A級・B級・C級・D級といったライセンスが必要です。 さらに、審判のライセンスも発行しており、こちらは1級から4級までとなっています。

シュート

そして、企業とのスポンサー契約も、日本サッカー協会の大切な仕事です。
サッカーくじからの助成金もありますが、日本サッカー協会は国の税金が使われない独立採算制を採用しているので、スポンサー契約は大きな収入源となっています。

また、日本代表のグッズ販売も行っています。もちろんこうした収益は、合宿・トレーニング施設の費用や、海外遠征の移動費、宿泊費などに使われています。他にも、U21やU17といった各世代ごとの活動費用も、日本サッカー協会が負担しており、一律に管理しています。
試合の主催や資金の確保だけでなく、選手のために十分な環境を整えることも、日本サッカー協会の重要な仕事の一つといえます。

ドリブル